余った電力は売電できます

太陽光発電システムを利用すると、発電の行われる昼間の時間帯は太陽光発電で消費電力をまかなうことができるうえに、使い切れず余ってしまった電力（余剰電力）は電力会社へ売ることができます。
電力線が電力会社と連携し、電力の売買が自動的に行われるので面倒な作業は一切ありません。

また、設置された電力量計には、売電用・買電用の電力量が一目で分かるよう表示されているので節約の意識が芽生えやすいというメリットもあります。

時間帯別電灯契約でさらにお得になります

「時間帯別電灯契約」を利用し、発電が行われない夜間の電力を割安にすることでさらに経済効果を高くすることができます。

一般的に電力会社との契約は、「従量電灯契約」という電気使用料金が24時間同じ単価のプランを利用しています。
「時間帯別電灯契約」とは、その単価を昼間・夜間の2つに分けて計算する電気料金プランで、昼間は割高（約30％アップ）になりますが、夜間は割安（70％オフ）になります。
また、太陽光発電によってできた余剰電力は買電単価と同額で売電されるので、「従量電灯契約」のときよりも高い料金で売電することができます。

さらに、洗濯機や食器洗い機はタイマーをセットして割安な電力の深夜に稼動するようにするなど、太陽光発電システムと時間帯別電灯契約をうまく組み合わせることで経済効果を高めることができます。

国の太陽光発電システム普及への取り組み

太陽光発電システム設置にあたり、国や自治体より補助金を受けることができます。
国は太陽光発電を原子力発電や化石燃料の代替エネルギーとして、また環境に良いクリーンなエネルギーとして太陽光発電システムを有効と考え、一般家庭への普及促進のため設置費用の一部を補助しています。
国補助金は返金の必要がありませんが、発電量、売電量、買電量やアンケートなどの定期報告が必要となります。
補助金は先着申込順で受付け、予算が無くなり次第募集終了になります。

平成21年度国補助金

募集期間 平成21年4月1日〜平成22年3月31日 補助金額 太陽電池出力1kWあたり7万円（1件あたり10kW未満の上限有り）

地方自治体の太陽光発電システム普及への取り組み

国の補助金以外にも地方自治体からの上乗せ補助を受けることができる場合があります。
地方自治体の募集期間は国の補助金より募集期間が短くなります。

千葉県の地方公共団体による太陽光発電システム普及助制度

千葉市 太陽電池出力1kWあたり9万円（1件あたり27万円の上限有り） 市川市 太陽電池出力1kWあたり2.5万円（1件あたり10万円の上限有り） 我孫子市 太陽電池出力1kWあたり5万円（1件あたり20万円の上限有り） 浦安市 太陽電池出力1kWあたり2.5万円（1件あたり10万円の上限有り）

国・地方自治体の保証金の詳しい内容についてはお問い合わせください。

太陽光発電システム（3kWh以上のシステム）を設置することにより、住宅金融公庫の低金利融資を200万円加算して受けることができます。

シャープでは「サンビスタローン」などの低金利ソーラーローンがご利用いただけます。
最長15年・180回払いを利用すると月々のお支払い分を太陽光発電の経済メリットでほぼまかなうことができます。

低金利の世の中で『屋根の上に預けると』金利計算で年率4%・100倍以上の投資効果となります。

例えば、太陽光発電システム導入に200万円かかるとして（3kWシステム程度）、スーパー定期で200万円預金しても約5,000円程の利息しかつきませんが、太陽光発電システムに投資すれば年間約9万円のメリットを生み出します。

オール電化にすることで給湯や空調、調理など全ての光熱費を１つにまとめることができ、ガスの基本料金を払う必要がなくなります。